2026年インフルエンザ予防接種の予約受付（一部、自己負担無料対象者あり）
予約受付開始日：2026年9月24日～
接種実施期間：2026年10月1日～2027年1月31日
日曜、祝日、休診日にご注意ください。
在庫がなくなった場合、早期終了となります。
当院における接種対象者：3歳以上
料金：3800円/回
インフルエンザワクチンの効果などの詳細については下記の厚労省HPをご参照ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/yobou-sesshu/vaccine/influenza/index.html
住所・氏名・年齢を確認できるもの（運転免許証、マイナンバーカード等）を当日持参してください。
令和8年度 特定年齢のお子さんを対象としたインフルエンザ予防接種費用助成のご案内
名古屋市では、インフルエンザの流行を未然に防ぎ、お子さんの重症化を予防するため、特定年齢の方を対象に予防接種費用を全額助成（無償化）されます。
助成の対象者
接種日時点で名古屋市に住民登録があり、令和8年度中に次のいずれかの年齢になる方
- 12歳（平成26年4月2日〜平成27年4月1日生まれ）
- 15歳（平成26年4月2日〜平成24年4月1日生まれ）
- 18歳（平成20年4月2日〜平成21年4月1日生まれ）
助成期間と助成内容
実施期間
令和8年10月1日（木）から令和9年1月31日（日）までの接種分が対象です。日曜、祝日、休診日にご注意ください。
助成内容
インフルエンザ予防接種の費用を**全額助成（無償化）**されます。
（注）経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト®点鼻液」は、本助成の対象外です。
助成の対象となる接種回数
- 令和8年度中に12歳になる方：2回
- 令和8年度中に15歳または18歳になる方：1回
接種時に必要なもの
接種当日は、必ず以下の2点をお持ちください。
- クーポン券
○ 令和8年9月下旬以降、対象の方へ順次郵送します。
○ クーポン券の提出がない場合は、接種費用が全額自己負担となりますのでご注意ください。 - 住所・氏名・年齢を確認できるもの
○ 子ども医療証、マイナンバーカード、健康保険証、パスポート、母子健康手帳など
令和8年度 高齢者を対象としたインフルエンザ予防接種のご案内
インフルエンザは、風邪に比べて症状が重くなりやすく、特にご高齢の方が感染すると、肺炎などの合併症により重症化したり、死に至ったりするケースもあります。予防接種を受けることで、感染の予防や、万が一かかった場合の症状軽減効果が期待できます。
名古屋市では、予防接種法に基づき、高齢者を対象としたインフルエンザ予防接種を下記のとおり実施します。
実施期間
令和8年10月1日（木）から令和9年1月31日（日）まで
日曜、祝日、休診日にご注意ください。
対象者
接種日時点で次のいずれかの条件に当てはまり、名古屋市に住民登録のある方で、ご自身の意思で接種を希望する方
- 満65歳以上の方
- 満60歳から満64歳の方で、心臓、腎臓、呼吸器の機能、またはヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に、身体障害者手帳1級相当の障害がある方
○ 接種時に、身体障害者手帳の写しまたは医師の診断書（原本）の提出が必要です。
接種回数
1シーズンにつき1回のみ（インフルエンザHAワクチン0.5ml）
自己負担金
1,500円（医療機関の窓口でお支払いください）
自己負担金の免除制度
以下のいずれかに該当する方は、接種費用が無料になります。接種時に証明書類を医療機関へご提出ください。
(注) 接種後に証明書類を提出しても返金はできませんので、ご注意ください。
- 生活保護世帯に属する方
- 市民税非課税世帯に属する方
- 中国残留邦人等に対する支援給付の受給者の方
接種時に必要なもの
全員が持参するもの
- 住所、氏名、年齢を確認できるもの（運転免許証、マイナンバーカードなど）
○ (注) 予診票は名古屋市から送付されません。
要件に該当する方のみが持参するもの
満60歳から満64歳の方
○ 身体障害者手帳の写し、または医師の診断書
自己負担金免除制度の対象者の方
○ 以下のいずれかの証明書類を1点お持ちください。
- 介護保険料納入通知書（令和8年7月発行の［確定版］）の写し
■ 名古屋市が発行した保険料段階が第1〜第4段階のものに限ります。
■ A3全体をA4サイズに縮小コピーしてご提出ください。
■ 原本の再発行はできません。必ず写しをご提出ください。
■ 住所変更等により、通知書に印字されている住所と現住所が異なる場合は、証明書類として使用できません。 - 保護受給証明書（原本）
■ 各区役所民生子ども課・支所区民福祉課で無料で発行できます。 - 市民税非課税確認書（原本）
■ 各区保健センター（分室除く）で無料で発行できます。 - 中国残留邦人等に対する支援給付に係る本人確認証の写し
(注1) 各市税事務所・区役所・支所の税務窓口で発行される「市民税・県民税非課税証明書」は、非課税世帯の証明書類にはなりません。
(注2) 介護保険料納入通知書を紛失された場合は、「市民税非課税確認書」をご利用ください。
流行時期の少し前に、接種完了しておくことをお勧めします。 在庫なくなり次第終了となります。予めご了承ください。
接種予約について、電話（052-799-3355）もしくは受付窓口までお気軽にお問い合わせください。